目的に応じた会社設立の使いわけ

一般化していうと、資産の増加は資金の減少要因、負債の増加は資金の増加要因、ということになります。 もちろん、資産や負債が減少した場合は逆になります。
つまり、資産の減少は資金の増加要因、負債の減少は資金の減少要因、となるわけです。 ここでは現れていませんが、資本金については、負債と同じ右側にありますので、その増減と資金の増加、減少要因の関係は負債と同じになります。
ケース4についても、「財務四表の十字星」を作ってみます。 キャッシュフロー計算書（直接法）と損益計算書の関係を増分貸借対照表あるいはそれを並べ替えたキャッシュフロー計算書（間接法）が説明していることを確認してみましょう。
売上収入0と売上高64.000の差は売掛金増64,000で説明されます。 商品仕入れ代0と売上原価40,000の差は，商品増10,000と買掛金増50,000で説明されます。
損益計算書は収益と費用の出入り表で、最後に利益がきますキャッシュフロー計算書（直接法）はお金の出入り表で、最後に現預金増減がきます。 キャッシュフロー計算書（間接法）は、上の2つの表で出てきた利益と現金増減の間を結ぶものです。

利益と現金増減の差を、貸借対照表の勘定科目の増減によって説明しています。 それぞれの表のケースごとの差を復習してみましょう。
キャッシュフロー計算書（直接法）で出てくる現金増減はケースごとに異なっています。 したがって、利益と現金増減の差はケースごとに異なってきます。
この差がキャッシュフロー計算書（間接法）で説明されます。 ケース1では利益と現金増減が一致しています。
このことは貸借対照表の勘定科目の増減がゼロであるということで説明されます。 ケース2〜4では、いずれも利益と現金増減に差が生じています。
この差は、資産の増は資金の減少要因、負債の増は資金の増加要因という形でキャッシュフロー計算書（間接法）に示されています。 ケース2では、10,000円のお金が商品という資産にかたちを変えて残った結果、ケース1より10,000円現預金が減りました。
ケース3では、それに加えて、現預金になるべき売上代金64,000円か売掛金という資産の形で残ったため、ケース2より64,000円現預金が減りました。 ケース4では、現預金が出て行くはずの商品仕入れ代50,000円の支払いが将来に繰り延べられ、買掛金という負債のかたちで残ったため、ケース3より50,000円現預金が増えました。

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